外国からの大量の偽情報が送られてしまい、正しい情報が見づらくなってしまうという事件が起こっている。いわゆる、『インプ狙い（インプレッション狙い）』である。インプ狙いは、正しく使うことで、自分のポストを見てもらいやすくなったり、バズりへ近づくことができるようになったりできます。そこで今回はインプ狙いについて正しい知識を得るためにこのブログで解説していきます。また、現在発達しているAIについての情報と合わせて考えていきます。最新のテクノロジーと紐づけて今回の出来事を考えると、将来の課題が見えてくることでしょう。
インフルエンサーになるための新たなハードル
2023年、Xでのインフルエンサーとして収益化をするためには3ヶ月以内のインプレッション数が500万件以上という基準が重要視されています。一般ユーザーにとっての新たな挑戦となるこの基準を超えるためにインプ狙いが使われることがあります。500万件以上のインプレッション数を達成するのは容易ではありません。そのため、戦略の見直しが必要です。ハッシュタグの効果的な活用や、魅力的なコンテンツの提供、リツイートや引用リツイートの促進など、新たなアプローチを取り入れることが重要です。
一般的なインプ狙いの戦略や手法
インプ狙いの戦略としては一般的には以下のようなものがあります。
- ハッシュタグの活用: 関連するハッシュタグを含めることで、そのツイートが関連するトピックを探しているユーザーに表示されやすくなります。
- リツイートや引用リツイートの促進: フォロワーに対してリツイートや引用リツイートを促すことで、そのツイートがより多くの人に見られる機会が増えます。
- コンテンツの質の向上: 魅力的で興味深いコンテンツを提供することで、ツイートがより多くのユーザーに拡散されやすくなります。
- 時間帯の考慮: ツイートが多くの人に見られる時間帯を考慮して投稿することで、インプレッションの増加が期待できます。
SNSでのアフィリエイトや収入化について考えたことがある方はやってみたことがある手法ではないでしょうか？このような手法は、アカウント自体の質を上げることにつながるため、必要なことだと考えられますね。
偽情報によるインプ狙いの問題点及び必要なリテラシー テクノロジーの課題
以上の内容を踏まえて、テクノロジーとSNSの関連性についてインプ狙いの問題について紐解いていきましょう。
インプ狙いに関する問題点として能登半島地震についてのＳＮＳ上に投稿された偽情報でインプレッション（閲覧数）を稼ぎ、広告収益を得るということです。偽情報の津波の動画や、仮に真の情報があったとしても、そのコメント欄に投稿することでインプレッションを稼ぐという方法をしていたため、本当の情報がわかりにくくなってしまいました。Xでは収益化の条件としてインプレッション数があるため、金銭目的であることは明白です。ここで、重要な点としては文章の投稿のみではなく、映像も含まれていたことだと考えられます。
現在トレンドを見ると、多くのコピー投稿があることが分かると思います。今後のコピー投稿として重要視すべきはAIの参入です。AIには、本人が話していないことを実際に話しているように見せる偽物の動画があります。また、OpenAIの革新的な技術「Sora」も偽動画を作る懸念がされています。特に今回のような津波の画像は作りやすいと考えられ、現実とほとんど変わらないクオリティの動画が作られてしまうため、この問題は一層加速する事でしょう。
OpenAI 「Sora」についてはこちら
AIの急速発達に法的措置や規約などの整備が間に合っていないのは、時間が経過するとより大きな問題になって現れることでしょう。
未来に必要なSNSのルールとアテンション・エコノミーへの警鐘
今回の事件を受けて、SNSに必要なルールを考えていく必要があるでしょう。特に我々ができることとしては、利用者の偽情報に対する警戒心を高めることが重要でしょう。偽情報の特徴や拡散のメカニズムについて理解し、信頼性の高い情報を選別する能力を向上させることが重要です。そのためにも、現在発達しているＡＩの学習をしたり、アテンションエコノミーを理解することが重要でしょう。アテンションエコノミーとは、以下のことを示します。
アテンション・エコノミー（英: attention economy）とは、インターネットが発達するなどした情報過多の高度情報化社会においては、情報の優劣よりも「人々の関心・注目」という希少性こそが経済的価値を持つようになり、それ自体が重要視・目的化・資源化・交換財化されるようになるという実態を指摘した概念
ウィキペディア
アテンション・エコノミー
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%82%A2%E3%83%86%E3%83%B3%E3%82%B7%E3%83%A7%E3%83%B3%E3%83%BB%E3%82%A8%E3%82%B3%E3%83%8E%E3%83%9F%E3%83%BC
今回の能登半島地震のインプ狙いについては人々の関心や注目が重要視されすぎてしまった良い例だと考えられます。この問題に対処するためには、情報の真偽を見極めるための仕組みを強化し、真実を追求する姿勢を育む必要があります。
SNSを利用する側も気を付けるというのはよく聞く話ですが、どのように気を付ければよいかは、時代の変化に合わせて変えていく必要がありますね。
まとめ
この記事では、最近の偽情報問題について取り上げ、特にX（旧Twitter）でのインプ狙いの重要性とその課題に焦点を当てました。インプ狙いは、自分のポストを注目させたり、収益を得るための重要な手段ですが、それが偽情報の拡散にも利用されています。
一般的なインプ狙いの戦略には、ハッシュタグの活用やリツイートの促進、コンテンツの質の向上があります。しかし、これらの手法が偽情報の拡散にも利用されることもあります。特に、AI技術の進化により、偽動画の作成が容易になり、偽情報の問題が深刻化しています。
このような状況を受けて、SNSのルールや利用者のリテラシー向上が求められます。情報の真実性を重視し、偽情報の拡散を防ぐための取り組みが重要になっています。
